名古屋市で離婚・男女問題について相談するならたいよう法律事務所

離婚をしたいと考えていても、直接配偶者に離婚話を切り出したほうがよいのか、弁護士に依頼して交渉してもらったほうがよいのか等、実際にどのように動けばよいのか見当もつかないし、まずは弁護士に相談するにしても、何を相談したらよいのかわからないものです。

また、まったく予想もしていなかったのに、突然配偶者から離婚したいと告げられて動揺しているような場合は、頭が混乱して、どう対応したらいいのかもわからなくなってしまうし、動こうにも意欲がなくなってしまう場合も少なくありません。

とくに、離婚や男女関係に関する問題はきわめてプライベートな事柄ですし、離婚によって経済的にも大きな影響が生じるし、子供の心情や将来を心配したり、感情的に動揺させられる面が大きく、内容的にも心情的にも他人に打ち明けにくい微妙さもあります。

弁護士にはじめて相談される方は、弁護士に相談したことが配偶者に知られたら困ったことになりそうだと不安になったり、「自分の思いや気持ちをわかってもらえるのだろうか」「こんなことは弁護士に相談すべき問題ではないんじゃないか」と心配になったり、「あなたが悪いと言われるかもしれない」等々、相談に行く前からいろいろな不安があるのではないでしょうか。

そのため、とくに離婚、男女問題の相談では、お話しやすい雰囲気の中で、まずは口を挟まずにじっくりとお話をお聞きすること何より大切だと考えています。

もちろん、的確な助言を行うために、法的な問題点や考えられる不利益等については、明確にお伝えしますが、仮に離婚等の原因が相談者の方にあるような場合でも、その点を非難したり否定的に指摘するようなことは決してありませんので、心配ご無用です。

大切なのは、おひとりで悩まれてモヤがかかったように頭が混乱して整理のつかない状況を整理して、これからできるだけ早く問題を決着して、よりよい人生を歩み出せるようにするために、どうしたらよいのかを一緒に考えていくことです。安心して相談にいらしてください。

もし、法律相談では上手に説明できないんじゃないか、緊張してしまうかもとご不安な場合には、婚姻から現在までの経緯や慰謝料や親権、養育費その他、質問したいと考えていらっしゃるポイントをメモに書いたり、事前にメールでお伝えいただけば、お話がしやすいと思います。

お子さんをお持ちの場合、その後の面会交流や養育費をどうするかでもめるケースは非常に多いものです。

養育費については、その金額が適正かどうか。
また、何歳まで支払うべきかどうか。そして今後、支払い能力があるかどうか、さまざまな要素を見極めて交渉を進めます。

夫婦の一方が離婚を望んでも、双方の合意がない限り、任意の話し合いでは簡単には離婚ができません。

それでも、どうしても離婚したい場合は、弁護士を立てて調停を申し立てる、あるいは裁判で争うことになります。
さまざまなケースが考えられますので、まずはご相談ください。