可能です。
一般的には、当事者同士では感情的に争ってしまったり、解決のための基準がわからないために収拾がつかないこともすくなくないため、当事者ではなく法的な判断基準を持つ弁護士同士で冷静に話ができることが解決につながりやすいことはたしかです。
もっとも、トラブルで相手が弁護士を立ててくると、通常の感覚では、より徹底抗戦の形で喧嘩を売られたと感じることも否定できず、当事者間で話し合っていたときよりも、対立関係を先鋭化させる面があることは否定できません。
そして、弁護士に依頼すると、弁護士が窓口になるので、当事者同士での直接対話の場はなくなりますし、相手方も代理人として弁護士を立てると、双方が同意しないかぎり、基本的に双方の代理人を介してしか意思疎通はできなくなります。
家族、親族間での感情面が大きくかかわる離婚や相続等で、弁護士を代理人にして角を立てたくはないけれど、法的な面での助言や必要な場合の書面作成等のバックアップを受けられたらそのほうがよいという方もいらっしゃいます。
また、今後も取引を継続したい取引先との問題や子供が通う学校で生じた問題や職場での労働問題等、弁護士を入れると今後の関係が良好ではなくなってしまう可能性を危惧されるような場合にも、弁護士が矢面に立たずに、後方支援的に法的知見を提供したり戦略を一緒に立てたりすることが望ましい場合もあります。
当事務所では、このようなバックアップ形態での依頼や顧問契約もお受けしておりますので、ご相談ください。